電子レンジを上手に処分したい！4つの捨て方を徹底解析！

1．電子レンジを処分する前に

電子レンジを処分する前に、「小型家電リサイクル法」について把握しておかなければなりません。小型家電リサイクル法とは何なのか、電子レンジは対象品目になっているかどうか確認しておきましょう。

1-1．電子レンジは小型家電リサイクル法の対象品目？

家電は焼却できません。そのため、処分には費用がかかり、埋め立てる土地も必要になります。よって、国は家電などの資源・粗大ごみを有効活用するために「家電リサイクル法」を制定しました。家電リサイクル法はテレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機の4品目に適用される法律です。家電リサイクル法に電子レンジは含まれていませんが、地域によっては「小型家電リサイクル法」の対象品目になる可能性があります。

1-2．小型家電リサイクル法とは？

電子レンジが対象品目になる「小型家電リサイクル法」とは、一体どんな法律なのでしょうか。

1-2-1．概要

小型家電リサイクル法は2013年4月から始まりました。家電リサイクル法対象の4品目以外、ほぼすべての電気機器が対象です。自治体や国の認可を受けた業者・販売店が回収・処理をしなければならないと決められています。

1-2-2．目的・必要性

パソコンや携帯電話・デジタルカメラ・ゲーム機など小型家電には貴重な資源が含まれています。なんと、日本で使用済みとなる小型家電は1年間でおよそ65万トン、そのうち有用な金属はおよそ28万トンにもなるといわれているのです。実際、ほとんどの有用金属がそのまま捨てられています。そこで、金・銀・レアメタルなどの資源を再利用するために制定されたのが「小型家電リサイクル法」なのです。小型家電リサイクル法は、ごみの量を減らすと同時に、再資源化を促す役割を持っています。

1-3．電子レンジのリサイクルについて

電子レンジの中にも、有用な金属が含まれています。再利用できる金属をそのまま処分するのは非常にもったいないことです。1人1人がリサイクルを積極的におこなえば、有用な金属を再利用することができます。さらに、ごみの量も減らすことができるのです。電子レンジのリサイクル方法については、後ほど【5．電子レンジの処分～リサイクル方法】で説明するのでぜひチェックしてください。

2．電子レンジの処分にかかる料金

電子レンジを処分する際、最も気になるのが廃棄にかかる料金でしょう。ここでは、電子レンジの処分にかかる料金について説明します。

2-1．家電リサイクル法との違い

家電リサイクル法における費用は、対象品目によって消費者が数千円程度を支払わなければなりません。さらに、処分費用＋運搬料金も追加されます。そもそも、家電リサイクル法の対象品目は4点(テレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機)だけです。小売業者などが回収して製造メーカーがリサイクルする流れになっています。一方、小型家電リサイクル法は、自治体の回収後、認定業者によってリサイクルされる流れです。そのため、料金は自治体が決めています。

2-2．自治体回収ごとに異なる

自治体の多くは小型家電を無料で回収しています。しかし、電子レンジが有料になっている自治体もあるので要注意です。自治体で回収費用が決まっているため、必ずしもすべての自治体が「無料」というわけではありません。詳細は、自治体のホームページや掲示板などで紹介されています。わからない方は電話で尋ねてみてください。

3．電子レンジの捨て方～買い替えの場合

新しい電子レンジに買い替える場合、古い電子レンジを販売店・メーカーで回収してもらう方法があります。買い替えを考えている方はぜひチェックしてください。

3-1．販売店

電子レンジを買い替える場合、新しいものを購入する販売店で古い電子レンジを引き取ってもらいましょう。まだ、使用できる電子レンジであれば下取りに出すことも可能です。下取りできれば、無料で処分できると同時に、通常価格よりも安い値段で購入できます。まさに、一石二鳥の方法です。

3-2．メーカー

電子レンジの引き取りをおこなっているメーカーがあります。メーカーによって処分費用が異なるので、必ずホームページで確認しておきましょう。たとえば、某メーカーでは中型品目として電子レンジの処分費用が1,000円かかります。

3-3．メリット・デメリット

買い替えは、安い値段で新しい電子レンジが購入でき、同時に古い電子レンジも処分できるメリットがあります。しかし、すべての販売店やメーカーが下取り・引き取りをおこなっているわけではありません。中には、引き取りNGの販売店・メーカーも存在しています。そのため、事前に販売店・メーカーに確認したほうがいいでしょう。

4．電子レンジの捨て方～自治体などの回収方法

電子レンジを自分で処分する際、1番に考えるのが「自治体での回収」ですよね。そこで、自治体で回収してもらう方法を説明します。

4-1．自治体の電子レンジ回収方法

自治体の回収は主に「粗大ごみ」として出すか、「回収ボックス」を利用するかの2択になります。それぞれの方法について詳しく見ていきましょう。

4-1-1．粗大ごみ

家具や家電製品など指定袋に入らない大きさのものを「粗大ごみ」といいます。ほとんどの自治体では、電子レンジが「粗大ごみ」に指定されているでしょう。粗大ごみの場合は、粗大ごみシール(券)を地元のスーパーや商店などで購入しなければなりません。そして、シールを貼りつけて指定場所に運びます。自治体によっては事前申し込みが必要になる場合もあるので、ホームページで確認しておきましょう。粗大ごみで処分する場合、費用はおよそ数百円かかります。

4-1-2．回収ボックス

中には、「回収ボックス」を公共施設などに設けている自治体があります。設置されている回収ボックスを利用すれば、無料で処分できるでしょう。ただし、自治体によっては実施していないところもあります。

4-2．メリット・デメリット

何よりも安心して処分を依頼できることが、自治体の大きなメリットです。自治体ではきちんと処理され資源になるので安心して処分できるでしょう。また、処分費用が安く抑えられるのもメリットの1つです。しかし、指定場所まで運ばなければならない・粗大ごみの回収日まで待たなければならない・回収ボックスが設置されていないといったデメリットもあります。

5．電子レンジの捨て方～リサイクル方法

新品に近い状態や使用できる電子レンジなら、リサイクルショップ・買取店で買取可能です。電子レンジのリサイクル方法について詳しく説明しましょう。

5-1．買取してくれるところ

電子レンジの買取をおこなっているお店は、全国各地に多数存在しています。リサイクルショップや家電を取り扱っている買取専門店などが挙げられるでしょう。近くにお店がある方は、1度買取できるかどうか確認してもらうといいですよ。

5-2．リセールの場合

リセールの場合、インターネットオークションを利用するのも1つの方法です。インターネットオークションは自分で販売額を決めて売ることができます。しかし、買い手が見つかるまで時間がかかる・汚れているものは落札されないなどデメリットもあるのです。

5-3．買取できるものとできないもの

すべての電子レンジが買取できるわけではありません。買取できる電子レンジは、新品状態に近いもの・正常に動くものになります。壊れている電子レンジは買取不可になるので注意してください。また、製造後5年以上経過しているものは動作確認ができたとしても買取不可になる可能性が高いです。買取してもらえるかわからない場合は、1度査定に出してみてください。

5-4．メリット・デメリット

買取の大きなメリットは、「処分費用が安く抑えられること」と「お金が手に入ること」の2点になります。買取してもらえた場合、費用ゼロで処分ができると同時に買取額が手に入るのです。ただし、「買取できない場合は自分で処分しなければならない」「リサイクルショップへの運送など手間がかかる」といったデメリットがあります。

6．電子レンジの捨て方～回収業者に頼む場合

電子レンジの回収を業者に依頼するのも1つの方法です。回収業者に頼む場合のポイントやメリット・料金など詳しく説明していきましょう。

6-1．業者選びのポイント

多数存在している回収業者は、選び方が大きなポイントになります。トラブルにあわないためにも業者は慎重に選ばなければなりません。特に、以下のポイントに注目してください。

• 料金システムが明確になっている
• 出張回収をおこなっている
• 古物商許可や産業廃棄物収集運搬許可を持っている
• スタッフの対応が丁寧かつスピーディーである

6-2．メリット

電子レンジ以外にも不用品がある場合、回収業者ならまとめて回収できます。即日対応OKの業者なら、すぐに処分できるのです。特に、即日対応も可能の「ダストネット東京」では定額パックプランがあります。まとめて処分したい方にはお得のプランになっているのでおすすめです。また、家にやってきて回収してもらえます。そのため、運搬・処分に手間と時間がかかりません。ダストネット東京は出張回収をおこなっています。ぜひチェックしてみてください。

ダストネット東京

6-3．料金

業者によって料金は異なります。電子レンジだけの回収なら、およそ3,000円～になるでしょう。ほかに不用品がある場合は、まとめて回収してもらったほうがお得です。業者に依頼する際は、料金システムが明確になっているかどうか、運搬料金や出張費が含まれているかどうか、見積もりをきちんと確認してください。

6-4．回収方法

まず、電話またはホームページから申し込みをします。回収日を決め、当日にお見積もり→作業開始という流れです。見積もりに納得できない場合はキャンセルしても構いません。ダストネット東京ではキャンセル料金がかからないので、安心して依頼できます。

6-5．無料回収業者について

回収業者の中には、「無料」を謳(うた)ってお客様を呼び寄せているところがあります。無料回収を主張している業者は、回収後に別途料金を請求するなどトラブルが多発しているので要注意です。「無料だから」とすぐに依頼するのではなく、本当に信頼できる業者かどうか見極めることが大切になります。業者選びのポイントをしっかりつかんで、慎重に選びましょう。

7．電子レンジの処分にかんしてよくある質問

電子レンジの処分にかんしてよくある質問を5つピックアップしてみました。電子レンジの処分を考えている方は要チェックです。

7-1．電子レンジは一般ゴミとして捨てられるのか？

基本的に、電子レンジは「粗大ごみ」に分類されています。ただし、自治体によっては電子レンジの大きさによって「燃やせないごみ」になる可能性もあるでしょう。詳しくは自治体のホームページなどで確認してください。

7-2．電子レンジを高く売るコツとは？

取り扱い説明書など付属品の有無や電子レンジの状態が買取額をアップさせるポイントです。買取に出す前、付属品があるかどうか確認しましょう。また、できるだけ電子レンジをキレイに掃除することも大切なポイントです。ホコリや油汚れを取りのぞき、キレイにするだけでも買取額がアップします。

7-3．電子レンジの買取額はいくらか？

新品に近い状態かつ販売されてから月日がたっていない電子レンジは、販売価格に近い値段で買い取ってもらえます。ただし、製造年月からある程度たっている電子レンジなどは1,000円～3,000円になるでしょう。事前に、販売・購入時期をチェックしておくと買取額の目安がつきます。

7-4．回収業者でよくあるトラブルとは？

「回収後、追加料金を請求された」「不法投棄されていた」などのトラブルが年々相次いでいます。悪徳業者に引っかからないためにも、見極める目を持たなければなりません。業者選びの際は、【6-1．業者選びのポイント】で紹介した項目に注目してくださいね。複数の業者を比較することが大切です。

7-5．トラブルにあったときの対処法が知りたい

もし、悪徳業者のトラブルにまきこまれたとき、すぐに国民生活センター・消費者センターに相談してください。「1人で解決しよう」と思う必要はありません。誰かに相談したほうがスムーズに解決できます。できるだけ、早めに相談してくださいね。

国民生活センター相談窓口

まとめ

いかがでしたか？電子レンジの処分方法は、「自治体」「下取り・引き取り」「リサイクル」「回収業者」と4つの方法があります。それぞれのメリット・デメリットをしっかりチェックして、自分のライフスタイルに合った方法を選んでください。回収業者に依頼する場合は、業者選びが大切なポイントです。対応が丁寧かつスピーディーかどうか、料金システムが明確になっているかどうかなど確認してくださいね。事前に、電子レンジの処分方法やポイントをつかんでおけば、スムーズに捨てることができるでしょう。