【必読】電子レンジを上手に処分したい!4つの捨て方を徹底解析!

「電子レンジを処分したいけど、捨て方がわからない」など、電子レンジの処分で悩んでいる方は多いでしょう。電子レンジといった家電は何ゴミになるのかわかりづらいですよね。しかし、わからないまま処分してしまうと、「不法投棄」や「回収してもらえない」などトラブルに発展しやすくなります。トラブルにまきこまれないためには、ある程度、知識を持っておかなければなりません。そこで、電子レンジの廃棄方法や処分費用・リサイクル方法・注意点など詳しく説明します。

  1. 電子レンジを処分する前に
  2. 電子レンジの処分にかかる料金
  3. 電子レンジの捨て方~買い替えの場合
  4. 電子レンジの捨て方~自治体などの回収方法
  5. 電子レンジの捨て方~リサイクル方法
  6. 電子レンジの捨て方~回収業者に頼む場合
  7. 電子レンジの処分にかんしてよくある質問

この記事を読むことで、電子レンジを正しく処分するために必要な知識を得ることができます。電子レンジの処分を考えている方はぜひチェックしてください。

1.電子レンジを処分する前に

電子レンジを処分する前に、「小型家電リサイクル法」について把握しておかなければなりません。小型家電リサイクル法とは何なのか、電子レンジは対象品目になっているかどうか確認しておきましょう。

1-1.電子レンジは小型家電リサイクル法の対象品目?

家電は焼却できません。そのため、処分には費用がかかり、埋め立てる土地も必要になります。よって、国は家電などの資源・粗大ごみを有効活用するために「家電リサイクル法」を制定しました。家電リサイクル法はテレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機の4品目に適用される法律です。家電リサイクル法に電子レンジは含まれていませんが、地域によっては「小型家電リサイクル法」の対象品目になる可能性があります。

1-2.小型家電リサイクル法とは?

電子レンジが対象品目になる「小型家電リサイクル法」とは、一体どんな法律なのでしょうか。

1-2-1.概要

小型家電リサイクル法は2013年4月から始まりました。家電リサイクル法対象の4品目以外、ほぼすべての電気機器が対象です。自治体や国の認可を受けた業者・販売店が回収・処理をしなければならないと決められています。

1-2-2.目的・必要性

パソコンや携帯電話・デジタルカメラ・ゲーム機など小型家電には貴重な資源が含まれています。なんと、日本で使用済みとなる小型家電は1年間でおよそ65万トン、そのうち有用な金属はおよそ28万トンにもなるといわれているのです。実際、ほとんどの有用金属がそのまま捨てられています。そこで、金・銀・レアメタルなどの資源を再利用するために制定されたのが「小型家電リサイクル法」なのです。小型家電リサイクル法は、ごみの量を減らすと同時に、再資源化を促す役割を持っています。

1-3.電子レンジのリサイクルについて

電子レンジの中にも、有用な金属が含まれています。再利用できる金属をそのまま処分するのは非常にもったいないことです。1人1人がリサイクルを積極的におこなえば、有用な金属を再利用することができます。さらに、ごみの量も減らすことができるのです。電子レンジのリサイクル方法については、後ほど【5.電子レンジの処分~リサイクル方法】で説明するのでぜひチェックしてください。

365日年中無休不用品の片付け・整理がどこよりも安い!