小型家電の回収・リサイクルならお任せ！お得な処分方法は？

2017/7/31 2018/3/13 不用品の処分方法

スマートフォンやタブレットなど、いわゆる「小型家電」に分類されるものは数多くあります。私たちの暮らしは、小型家電に支えられているといっても過言ではないでしょう。しかし、故障や買い替えなどで処分するときには、どんな方法があるのかよくわからないものです。そこで、今回は、小型家電の回収やリサイクルについて詳しく解説します。

小型家電の回収に関する基礎知識
小型家電の回収について
小型家電の回収を業者に依頼する場合
小型家電の回収やリサイクルに関するよくある質問

この記事を読むことで、小型家電の回収やリサイクルに関する知識が身に付き、適切な方法で処分できます。まずは、記事を読んでみてください。

1．小型家電の回収に関する基礎知識

最初に、小型家電の回収に関する基礎知識として、小型家電リサイクル法について詳しく学びましょう。家電リサイクル法との違いも理解してください。

1-1．小型家電リサイクル法について

小型家電リサイクル法の目的・メリット・対象品目・特定対象品目・マークについて解説します。

1-1-1．小型家電リサイクル法の目的

小型家電リサイクル法の目的は、小型家電に含まれる希少金属などの資源リサイクル・ゴミの総量の削減・有害物質（リチウム・鉛など）の適切な処分の促進です。今までは、不燃ゴミもしくは粗大ゴミとして処分していたことで、大量のゴミの発生が問題となっていました。また、小型家電にはリサイクル可能な資源も多く、有効活用するためには法律を制定することが得策だとなったのです。

1-1-2．小型家電リサイクル法のメリット

小型家電リサイクル法の主なメリットは、以下を参考にしてください。

ゴミが減り、処分費用や手間も削減できる
希少金属などの資源を大切にできる
有害物質による環境汚染を防ぐことができる

1-1-3．小型家電リサイクル法の対象品目

小型家電リサイクル法の対象品目は、家電リサイクル法の対象品目（テレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機）以外のほぼすべての家電です。なお、すべての小型家電が対象になるわけでなく、自治体に種類を選ぶ権利があります。また、以下のものは対象品目外となるので覚えておきましょう。

陽光パネルなど特殊な取り外し工事が必要なもの
蛍光管や電球など破損しやすく特別な収集運搬を必要とするもの

1-1-4．特定対象品目とは

小型家電リサイクル法では、特定対象品目と呼ばれるものあります。特定対象品目とは、特に資源性が高く、リサイクルを進めるべきものとして国が指定しているものです。なお、対象家電は以下の品目となります。

携帯電話・PHS・パソコン（モニターを含む）
ラジオ
デジタルカメラ・ビデオカメラ・フィルムカメラ
映像用機器
音響機器
記録装置（ハードディスクなど）
電子書籍端末
電子辞書・電卓
電子血圧計・電子体温計
理容用機器（ヘアドライヤー・電気カミソリなど）
懐中電灯
時計

1-1-5．小型家電リサイクル関するマークについて

小型家電リサイクルに関するマークは、2種類存在します。小型家電リサイクル法に基づき、国から認定を受けた事業者であることを証明する「小型家電認定事業者マーク」と、小型家電の分別収集を行う市町村を示す「小型家電再資源化マーク」です。マークを提示することで、信頼できる依頼先である証拠となります。

1-2．家電リサイクル法との違いは？

家電リサイクル法では、指定4品目（冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコン）のリサイクルが義務となっています。メーカーは、責任をもって自社の製品を回収・リサイクルする必要があるのです。自治体は、指定4品目についてゴミとして処理することはできません。小型家電リサイクル法は、指定品目について自治体の判断によって決める点に違いがあります。ある自治体で対象品目になっても、ほかの自治体では対象外となることもあるのです。また、現時点では回収努力であって完全な義務ではない点でも違います。

2．小型家電の回収について

小型家電の回収について、具体的に解説します。どんな方法があるのかをはじめ、それぞれの概要・依頼方法・メリット・料金などを見ていきましょう。

2-1．小型家電の回収方法

小型家電の回収方法にもさまざまなものがあります。それぞれの方法を、詳しく解説しましょう。

2-1-1．自治体での回収

自治体によっては、通常のゴミ集荷場に小型家電回収用の専用コンテナを設置し、回収することがあります。また、一般の不燃ゴミや粗大ゴミから自治体が小型家電を選別し、リサイクルに回すところもあるものです。いずれの方法でも、無料で回収してもらえます。普段使用している集荷場での回収となるため、多くの人にとって便利な点がメリットです。ただし、採用している自治体がまだ少ないのがデメリットといえます。

2-1-2．回収ボックスに投入

役所などに設置してある「回収ボックス」に投入することで、処分依頼が完了します。自治体では、回収ボックスの中身を定期的にチェックし、資源リサイクルに回すのです。回収ボックスに入れるだけと簡単な点と処分費用が無料な点がメリットといえます。

2-1-3．メーカーに回収依頼する

小型家電メーカーに処分を依頼することもできます。各メーカーでは、小型家電リサイクル法に基づき、それぞれで回収を受け付けているのです。利用する前に、各メーカーのホームページなどを参考に、回収受付窓口に連絡して指示を仰ぎましょう。回収費用は、無料の場合と有料の場合の両方があるので確認してください。

2-1-4．販売店に回収依頼する

家電販売店などでも、小型家電の回収を受け付けていることがあります。自宅近くに小型家電の回収対応をしている販売店がある人は、利用を検討してみてください。自治体と同様、専用の回収ボックスに入れるだけで簡単に処分が可能です。店頭まで自分で持っていく必要があります。なお、処分費用はほとんどが無料です。

2-1-5．回収業者に依頼する

不要になった小型家電は、回収業者に処分を依頼することも可能です。回収業者では、依頼者から回収した小型家電を再販・資源リサイクルすることで利益を得ています。店頭持ち込み・宅配便送付・直接回収など、業者によってさまざまな回収方法を選ぶことができる点がメリットです。回収費用は、回収方法・物量などによって大きく変わります。宅配便送付の場合で数百円程度～、直接回収の場合は数千円程度～を目安にしてください。

2-2．小型家電の回収に関する注意点

小型家電の回収に関しては、自治体によって利用のしやすさがまちまちです。たとえば、回収ボックスの設置数が極端に少ないところもあります。また、メーカーや販売店に依頼しようにも、回収手続きが面倒に感じることもあるでしょう。楽に処分できることは、小型家電を回収に出す上で大切なポイントです。自分にとって、どんな方法が便利で楽か考えて処分しましょう。

3．小型家電の回収を業者に依頼する場合

小型家電の回収を業者に依頼する場合について、業者選びのポイントなどを詳しく解説します。後悔しないためにも、しっかり目をとおしてください。

3-1．回収業者選びのポイントを伝授

小型家電の処分を依頼するときは、以下のポイントを満たす業者にしてください。

小型家電の回収・リサイクルを積極的に行っている
状態のいいものは買い取りしている
回収費用がリーズナブル
指定日時・場所での回収依頼ができる
見積もりは無料
担当者の受け応えが丁寧で親切
利用者からの評判がいい
古物商許可・産業廃棄物収集運搬許可を得ている

なお、当ダストnet．東京でも、小型家電の回収を積極的にお受けしています。お見積もりは無料ですから、ぜひご利用ください。

3-2．小型家電は業者で回収後どうなる？

業者で回収した小型家電は、状態のいいものはクリーニング・簡単な調整をした後で中古品として再販します。故障などで再販できないものは、まず分解して素材ごとに分類し、それぞれの素材を資源リサイクルすべく、買い取り業者に売却するのです。信頼できる業者に処分を依頼すれば安心できます。

3-3．業者で回収できないものとは？

小型家電でも、下記の条件に当てはまるものは業者でも回収できないことがあります。詳しくは業者に確認してください。

液晶が割れているもの（タブレットなど）
割れて水銀が漏（も）れだした体温計など
そのほか業者が指定する品目（CRTモニターなど）

3-4．小型家電の回収を業者に依頼する場合の注意点

小型家電の回収を業者に依頼する場合は、違法業者に気を付けましょう。依頼者から有料回収した後に、山林に不法廃棄をしてしまうところもあります。法外な回収費用を請求してきたり、不当に安い金額で貴重品を買い取る「押し買い」をしたりするところもあるのです。業者選びに手を抜かず、信頼できる業者に依頼しましょう。

4．小型家電の回収やリサイクルに関するよくある質問

最後に、小型家電の回収やリサイクルに関するよくある質問に回答します。それぞれ参考になる内容なので確認しておきましょう。

4-1．小型家電を不燃ゴミとして出しても構わないのですか？

現時点では、小型家電理リサイクル法に基づく罰則はありません。小型家電リサイクル法での回収は努力義務であるからです。不燃ゴミに出すことで罰則を受けることはないので安心してください。しかし、リサイクル可能なことを知っていて不燃ゴミに出すことは感心できません。自治体の回収ボックスに入れる・業者に回収依頼をするなど、適切な処分を心がけてください。

4-2．回収ボックスに入らない小型家電は自治体で処分できないのですか？

小型家電の種類は多岐にわたり、大きさもまちまちです。自治体では、回収効率を上げるため、「投入口から入れることが可能なものだけ」に限り回収可能を基本としています。従って、大き過ぎて回収ボックスに入らないものは回収不可となるのです。自治体で回収不可となったものは、回収業者などの利用を検討してください。

4-3．大量の小型家電を効率よく処分する方法は？

大量の小型家電を処分したいときは、回収業者に相談してみましょう。面倒な仕分けを行う必要がないだけでなく、出張回収してもらうことができます。買い取り可能なものがあれば、回収費用と相殺できてお得です。希望日時と場所を指定できる点でも、ほかの処分方法よりも楽であり、時間と手間の節約にもなります。

4-4．小型家電の買い取りで高額査定になる条件は？

小型家電の中でも、中古市場での再販価値が高いと判断したものは買い取り対象になることがあります。具体的には、以下の条件を満たすものです。

年式が新しい
傷や汚れ・においなどの使用感が少ない
人気メーカー・機種である
故障や不具合がなく完全動作品である
説明書・箱・付属品がそろっている

4-5．小型家電のほかにも不用品を処分してもらいたいのですが？

小型家電以外にも、処分を希望する不用品がある場合は、回収業者の出番です。まずは、どんなものがどのくらいあるのかを伝え、回収見積もりをもらいましょう。不用品は、1回にまとめて処分した方が、それぞれ個別に依頼するよりもお得です。信頼できる業者に依頼すれば、最もリーズナブルな料金プランを提案してくれることでしょう。

まとめ

今回は、小型家電の回収・リサイクルについて詳しく解説しました。小型家電には、貴重な資源がたくさん使われてるのです。自治体によって小型家電リサイクル法の対象になっているものは、専用の回収ボックスに投入することで処分してもらえます。小型家電は、できるだけリサイクルを考えて処分しましょう。ただし、現時点では回収ボックスの設置場所は数が十分ではありません。また、自治体によって対象品目が異なるなど、わかりづらいのも事実です。信頼できる回収業者に処分を依頼することで、確実に処分してもらうことをおすすめします。