不用品回収の方法は?粗大ゴミの効率的な捨て方をご紹介!

冷蔵庫やテレビなど粗大ごみを捨てたいけれど、処分方法がわからない。悪徳業者とトラブルになるのが怖い…。粗大ごみの処分には不安と悩みがつきものです。不用品回収・廃品回収を依頼したくても、優良業者と悪徳業者の区別がつきません。そこで、本記事では不用品回収の基礎知識や注意点、メリット・デメリット、よくあるトラブルなど詳しく説明していきます。スムーズに不用品を処分するためにも、ある程度知識を身につけておくことが大切ですよ。きちんと知識を得ておけば悪徳業者に引っかかることもありません。

  1. 不用品回収の基礎知識
  2. 不用品回収の注意点
  3. 不用品回収の方法
  4. 不用品回収のトラブル
  5. 不用品回収とリサイクル
  6. 不用品回収の業者選び

この記事を読むことで正しい粗大ゴミの捨て方、効率的な不用品回収方法がわかります。

1.不用品回収の基礎知識

あなたは不用品について詳しく知っているでしょうか。不用品回収を依頼する前に基礎知識を身につけておかなければなりません。不用品とは何なのか、粗大ごみの種類や特殊な不用品など説明します。

1‐1.不用品とは

同じ読み方でも「不用品」と「不要品」の2種類あるのをご存じでしょうか。一般的に使用する「不用品」は、壊れているもの、使えないものが当てはまります。いわゆる「ジャンク品」ですね。一方、「不要品」はすでに使わなくなったもの、要らないものになります。廃品回収業者・不用品回収業者が「不用品を回収します」と言っているのは、壊れているものでも回収OKと言う意味です。不用品と不要品の違いをきちんと把握してから、不用品回収を依頼しましょう。

1‐2.粗大ごみの種類

テレビや冷蔵庫、パソコンなどの家電、ベッドやテーブル、イスなどの家具が粗大ごみです。自治体によって指定袋があります。指定袋に入らない大きさのものは粗大ごみだと判断してください。袋が破れない程度の大きさであれば、燃えるごみ・燃えないごみとして出すことができるでしょう。ただし、自治体によって粗大ごみの大きさが決まっています。自治体に粗大ごみを出す場合は、きちんとルールを確認してくださいね。

1‐3.家電

家電のすべてが自治体で処分できるとは限りません。家電リサイクル法の対象品目になっている4種類は自治体で処分できないことになっています。家電リサイクル法の対象品目はエアコン・テレビ・冷蔵庫(冷凍庫)・洗濯機(衣料乾燥機)です。以上の4品目はメーカーに依頼するか、または不用品回収業者にお願いしたほうがいいでしょう。

1‐4.パソコン

家電と同じく、パソコンにもリサイクル法対象品目があります。パソコンリサイクル法対象になっているものにはリサイクルマークがついているので、ご自身のパソコンをチェックしてみてください。パソコン本体やディスプレイ、ノートパソコンなどが対象になります。対象品目は自治体で処分できません。

1‐5.その他特殊な不用品

不用品には家電・パソコンのほかにも特殊なものがあります。たとえば、カー用品やゴンドラ・商品棚などの一般店舗用、燃え殻や廃油・金属・ゴムも不用品です。自治体では石・砂・土などの自然物、バッテリー、石油類、ガスボンベなどの回収ができません。一方、不用品回収・廃品業者では回収を受けつけているところもあります。ホームページなどで回収できるものとできないものがピックアップされているでしょう。依頼前に必ずチェックしてくださいね。

2.不用品回収の注意点

不用品回収にはいくつか注意点があります。燃えるごみ・燃えないごみに分類できないからこそ、ルールに沿った捨て方をしなければなりません。間違った方法で処分しないよう、注意点をきちんと把握しておきましょう。

2‐1.仕分け・作業の大変さ

自分たちで不用品を処分する場合、仕分け・作業に注意が必要です。不用品回収の対象になっているかどうか、自治体のルールを確認して仕分けをしなければなりません。そして、指定以上の大きさの場合、自分たちで細かく分解する必要もあります。男手があれば助かりますが、高齢者や女性1人では大変でしょう。また、自治体に依頼する場合、指定場所まで運ばなければなりません。時間・労力が必要になります。

2‐2.地方自治体によって異なるルール

粗大ごみの処分方法は地方自治体によって異なります。全国統一ではないので依頼前にホームページや市役所で確認してください。あるところは粗大ゴミシールを購入、別のところは処分前に申し込みが必要と言うケースもあります。申し込みをしなければ回収してもらえません。また、地方自治体によって回収できる粗大ごみが異なるでしょう。

2‐3.有料処分になりうるもの

基本的に自治体で処分する場合、回収費用が必要です。自治体によって料金は異なりますが、500円~2,000円が目安になるでしょう。一方、回収・廃品業者に依頼する場合、1,000円~5,000円が目安です。ただし、不用品買取をしている業者は使えるものを買い取ってくれます。買取できるぶん、回収料金が要らなくなるでしょう。ただし、運び出しが難しい場合は特殊作業料金が発生することもあります。

3.不用品回収の方法

不用品回収の方法はさまざまです。主に、自分でやる場合と業者に依頼する場合の2つになるでしょう。では、それぞれのメリット・デメリットを詳しく紹介していきたいと思います。

3‐1.自分でやる場合

自分で不用品処分をする場合、「地方自治体」と「リサイクルショップ」と2つの方法があります。回収費用が安い地方自治体ですが、回収指定場所までの運び出しや回収日など時間がかかるでしょう。まだ、使えるものならリサイクルショップに持ち運ぶのも1つの方法になります。リサイクルショップのメリットは、買取できる品物が幅広いことです。しかし、自分たちで持ち運ばなければならない、買取価格が低いなどのデメリットがあります。

3‐2.業者に頼む場合

大量の不用品を一気に片づけたいのなら業者に依頼したほうが効率的です。自治体で処分するとなると、大変な作業になります。不用品回収・廃品回収業者なら一気に処分できるので簡単です。また、運び出しも回収業者がやってくれます。わざわざ自分たちで運ぶ必要もありません。力の弱い高齢者や女性にはうれしいサービスです。さらに、引越しの際は引越し業者に不用品回収をお願いできます。状況や不用品の量によって判断してください。あえてデメリットをあげるとするならば、回収費用が自治体よりも高くなる点でしょう。高いと言っても買取サービスを利用すれば、処分費用が浮く可能性もあります。

4.不用品回収のトラブル

不用品回収にトラブルはつきものです。近年、業者とのトラブルが増えています。しかし、基礎知識やよくあるトラブル、悪徳業者との見極め方をきちんと身につけておけば安心です。不用品回収を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

4‐1.よくあるトラブル

不用品回収のトラブルでよくあるのが「無料回収」です。無料回収と思って利用したのに後で料金を請求してきた、追加料金がかかると言われたなど実際にさまざまなトラブルが起こっています。本当に無料で回収してくれるのか、事前に追加料金など確かめておいたほうがいいでしょう。また、見積もりと請求額が違う、回収してもらった不用品が不法投棄されていたなどのトラブルも発生しています。

4‐2.どこへ相談すればいいのか?

もし、トラブルが起きた場合、どこに相談すればいいのでしょうか。つい1人で悩み、抱え込んでしまいがちですが、できるだけ早めに相談することが大切です。多くのトラブル相談を受けているのが「国民生活センター」や「消費者センター」になります。国民生活センター・消費者センターの窓口では悩みを受けつけているので、早めに相談してください。時間が経過すればするほど問題が大きくなりますよ。

国民生活センター:http://www.kokusen.go.jp/map/

4‐3.トラブル対応法

業者から脅されると恐怖心でいっぱいになります。恐怖心から追加請求を支払う人は多いです。けれども、疑問点や納得できない点があれば支払わないでください。きっぱり断る勇気も必要になります。断ってもしつこいようなら警察を呼びましょう。実際に呼ばずとも、警察を呼ぶ振りをするだけでも効果的です。もし、トラブルに巻き込まれた後なら国民生活センターに相談してください。今までさまざまなトラブルに対応してきたぶん、より適切なアドバイスがもらえるでしょう。大切なのは、トラブルにあっても慌てず、すぐに対応することです。1人で抱え込んではいけませんよ。

5.不用品回収とリサイクル

不用品回収はリサイクル活動と深い関係を持っています。不用品を捨てるのではなく、新しい使い道として活用するのがリサイクルです。そこで、リサイクルとリユース、注意点、リサイクル家電4品目について詳しく説明しましょう。

5‐1.リサイクルとリユース

「3R」と言う単語をご存じでしょうか。3RとはReduce(リデュース)・Reuse(リユース)・Recycle(リサイクル)の3つを表しています。リサイクルは再資源化、リユースは再利用、リデュースは廃棄物の発生抑制です。不用品回収に関係するのは「リサイクル」と「リユース」になります。壊れているもの、使わないものを再使用・再資源化することは環境にやさしい取り組みです。使えるものはできるだけ再利用にまわし、壊れているものでも利用できる部品を再資源化します。

5‐2.リサイクル家電4品目について

リサイクル活動の1つとして「家電リサイクル法」があります。家電リサイクル法とは、一般家庭や事務所から排出されるものをリサイクルする法律です。対象品目は冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機、テレビ(ブラウン管・液晶・プラズマ)、エアコンになります。家電の廃棄物を減量すること、資源の有効活用を推薦することが目的です。

5‐3.リサイクル・リユースの注意点

家電の種類によってリサイクル・リユースの方法が異なります。家電リサイクル法の対象になっているものは、メーカーに回収してもらうか、または信頼できる不用品回収業者に依頼してもらうことになるでしょう。不用品の種類に適した方法で処分しなければなりません。

6.不用品回収の業者選び

トラブルにあわないためにも、不用品回収選びのポイントや依頼するコツを把握しておかなければなりません。知識を身につけて、悪徳業者と優良業者を見極めましょう。

6‐1.プロに頼むメリット

不用品回収業者・プロに依頼するメリットはたくさんあります。まず1つ目は「回収・買取ができること」です。自治体で処分する場合、回収だけになります。一方、買取もしている業者では壊れていない限り買い取ってもらえるでしょう。捨てようと思っていたものが買取できたらうれしいですよね。処分費用も節約できます。そして、2つ目のメリットは「すべて回収業者がしてくれること」です。運び出しが難しいものでも業者に依頼すれば、専門のスタッフが運び出してくれます。即日対応OKの業者なら、連絡したらすぐにかけつけてくれるでしょう。

6‐2.業者選びのポイント

業者選びのポイントはたくさんありますが、中でも「許可を得ているかどうか」は大切です。不用品回収・買取をするには自治体から許可を得なければなりません。きちんと許可を得ている業者は、ホームページに「一般廃棄物収集運搬許可」の番号が記載されています。また、適正な価格でサービスを提供しているか、見積書・領収書をきちんと発行してくれるかどうかも業者選びのポイントです。

6‐3.業者に頼むときのコツ

不用品回収を業者に頼むとき、丁寧に対応してくれるかどうか確認してください。丁寧に対応してくれる業者なら安心して依頼できます。そして、まだ使えるものや壊れていないものは買取にまわしましょう。買取できるかどうかわからない場合は、業者に1度尋ねてみてください。買取できないと思っていたものでも買取OKになるかもしれません。

6‐4.料金設定

不用品回収業者選びには「料金設定がわかりやすいこと」が大きなポイントです。ホームページや見積書を見ても料金がわからないのなら依頼しないほうがいいでしょう。ほとんどの人ができる限り回収費用を安く抑えたいものです。回収費用が安い業者でも、なぜ安いのか明確になっているかどうか確認してください。回収費用の安さだけでなく、わかりやすさも大切です。

まとめ

いかがでしたか?不用品回収を依頼するには、事前に必要な知識を身につけておかなければなりません。業者の選び方や注意点、依頼するポイントなど把握しておけば、悪徳業者にだまされる心配はないでしょう。よりスムーズに不用品が処分できますよ。

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