ドライヤーの処分方法は? 寿命や小型家電リサイクル回収をご紹介

2.ドライヤーの処分・自治体回収

ゴミの分類や小型家電リサイクル法について、より深く解説していきます。

2-1.ゴミの分類について

前述したとおり、自治体ごとに規定が異なります。お住まいの地域に確認し、ルールに添った分別を心がけてください。小型家電リサイクル法が適用される自治体では、再利用を目的にしたリサイクル回収を行います。粗大ゴミとしている自治体もあるため、必ず分別ルールは確認してください。

2-2.自治体によるドライヤーの回収方法

燃えないゴミの場合、指定廃棄日にゴミ袋に入れて出すだけです。小型家電としてリサイクル回収する場合、自治体の設置する小型家電リサイクルボックスへ投入します。粗大ゴミは事前申込制で、粗大ゴミ処理券を購入しなければなりません。指定廃棄日に、指定廃棄場所に出してください。

2-3.自治体の回収によるメリット・デメリット

自治体の回収は費用が安く、気軽に利用できるのがメリットです。小型家電リサイクルボックスの利用も無料で、誰でも設置場所まで持参すれば利用できます。運搬は自分で行わなければならないのがデメリットです。粗大ゴミの場合、粗大ゴミ処理券の費用がかかります。数百円が一般的で、申し込みなどの手間がかかるのも面倒に感じることもあるでしょう。

3.ドライヤーの処分・買い替えの場合

買い替えでドライヤーを処分する場合もあるでしょう。販売店による引き取りなどについてご紹介します。

3-1.販売店による下取り・引き取りについて

販売店での下取りは、積極的には行っていません。しかし、購入時に引き取りをしてもらえるケースはあります。ただし、有料にて引き取りとしている販売店もあるため、あらかじめ確認しておきましょう。

3-2.販売店による下取りや引き取りの方法や料金

販売店による引き取りは、設置されている小型家電リサイクルボックスに入れるだけで完了です。費用負担もありません。有料にて引き取りとなる販売店では、2,000円〜3,000円の費用がかかる場合があります。

3-3.買い替えでドライヤーを処分するメリット・デメリット

買い替えの場合、販売店で処分と購入ができるため、手間がかからないのがメリットです。仮に下取りを利用できた場合、購入費用から差し引いてもらえます。ただし、古いドライヤーを持参しなければならないため、運搬が面倒と考える方もいるでしょう。

365日年中無休不用品の片付け・整理がどこよりも安い!